自律型人材に育つ制度と運用支援

人事制度構築支援

なぜ新しい人事制度に移行できないのか？

新しい人事制度の移行にあたっては、今までのマネジメントの考え方を変えることが大きな壁となります。目標管理制度や人事制度は、社内統一した標準的なマネジメントであると理解と意識を持つことです。新制度を上手に運用しながら、成果を生み出し、社業を発展させることができます。いつまでも属人的な能力や人柄などに頼らないマネジメントスキルを高めることです。

現場の声

管理者が「前の制度の方がやりやすい」などと言って、新制度を受け入れようとしない
「新制度は手間がかかる」と言い訳して、使いこなそうとしない
「どうせ、上司のさじ加減でうやむやになる」から担当者レベルできちんとやっても…

職場が活性化する仕組みづくりをお手伝いします

人事システムは「企業の課題解決、戦略推進に向けた個人の行動を支援すること」です。その中で人材育成と成果達成をはかることが人事システムのねらいです。従って、全社・部門・店舗等の計画を個人の役割にまでブレークダウンする「事業展開のしくみ」と統合させたトータルシステムとして取り組むべきです。

目標管理制度の導入と運用サポート、制度導入のための管理者教育
人事システムの構築・運用支援（職群等級、人事考課、賃金処遇、能力開発）
社員のモチベーションを高め、成果を実感できる（活性化する）仕組み作りを支援

実績

制度を構築して、運用しきれる管理者は意識変革できており、組織が変わっています。組織が一体感とやりがいを意識して、業績に貢献しています。

企業規模

上場企業（従業員数300〜3,000人）、非上場企業（従業員数300〜900人）

企業業種

製造業（化学/医薬品/石油製品/ゴム製品/ガラス製品/鉄鋼/金属製品/機械など）
電気・ガス業
金融・保険業
運輸・情報通信業
建築建設業
家電・電機業
人材紹介・派遣業
教育（学習塾・私立高校・大学）など

テーマ

目標管理制度の導入と運用出来るまでのサポート、制度導入の管理者教育
戦略的人事システムの構築・運用支援
職群別等級制度、人事考課制度、賃金処遇制度、能力開発制度
職務調査から職能要件の作成、等級基準を設計および全社教育体系の設計